10月17日（月）に環境総合館レクチャーホールにおいて第73回防災アカデミーが開催されました。今回は、本学大学院工学研究科・減災連携研究センターの野田利弘教授が、「液状化を含む地盤の地震時被害〜なぜ起こるのか？どのようにして防ぐのか？」と題して講演を行いました。

　野田教授は土木分野の土質力学・地盤工学が専門で、土構造物の挙動や被害について、詳細な予測評価手法や実験・被害事例調査などに基づいた研究をしています。今回の東日本大震災では、過去最大級の液状化被害が発生した浦安市などの調査分析を行い報告をしています。

　講演ではまず、液状化による被害の特徴についてまとめ、続いて液状化の発生原因と対策方法について、実例と教材を用いて説明しました。続いて、東日本大震災の液状化被害について解説し、関東地域の甚大な被害の原因として、海岸沿いや河川の新しい埋立地が、数十メートルの深さに及ぶ軟弱地盤で増幅された揺れにより、長時間にわたってゆれ続けたことが主な原因と説明しました。さらに液状化被害のほかに、仙台市周辺の造成宅地の被害、津波による防潮堤、護岸などの破壊など、東日本大震災で地盤被害に関連した災害の全貌を話しました。

　これらの結果を名古屋市の地盤状況に当てはめると、名古屋港周辺に新しい埋立地が広がり、将来の大地震に対する液状化の可能性が大きいと考えられます。

　一般参加者からは、名古屋周辺の海岸・河川沿いの地域の液状化の可能性などの質問や、活発な議論も行われ、地元の防災対策にむけて活動する意欲が感じられました。

　当日の参加者は159名で、会場は一般市民などで満員となり、ロビーに設置したモニターで会場内の様子を中継しました。

今後の予定
11月9日（水）勅使川原正臣（名古屋大学大学院環境学研究科教授）
　「揺れと津波に耐える建物を目指して−東日本大震災の建物被害状況から見えてきた課題−」（仮）
12月2日（金）中林一樹（明治大学大学院政治経済学研究科特任教授）
　「二元復興の国土づくり−東日本の災害復興から首都圏・西日本の事前復興へ−」